Web3とは

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

テクノロジーの発展が目覚ましいこの時代

この記事では最近話題のWeb3について一緒に勉強していきましょう！

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

Web3の時代

　　　　　　　　　　

　

そういう状況下だからこそ、単なる一個人の僕がWeb3の記事を書く意味があると考えています。

Web3は、利用者である個人と個人が直接つながることができる非中央集権型インターネットであり、分散型インターネット（ウエブ）とも言われています。

従って、Web1.0やWeb2.0時代のインターネットとは、方向性が全く違うと言っても過言ではありません。

Web3とは、新しい文化（社会）運動とも言えます。

Web3は、一個人がWeb2.0時代よりも低いハードルで主体的に生きていける時代に変わっていく可能性があります。

その点が非常に重要であり、単なる一個人の私を含めて少しでも多くの方が、Web3時代において利便性の高いWeb2.0を利用しつつも少しでも安心して余裕をもって生きて行けるベクトルに進んでいくべく、学び実践することはとても有意義と言えるでしょう。

Web3とは

Web3 の概念を提唱（2014年）したのは、イーサリアム （Ethereum）の共同創設者のギャビン・ウッド氏です。

Web3という言葉は、Web1.0とWeb2.0の次に来るインターネットという意味で使われ始めました。

ご承知の通り、インターネットは、約15年周期でステージが変わっています。

Web3は、管理者が分散されているので分散型（非中央集権型）インターネットと言われます。

Web3の最大の特徴はDAO（ダオ＝Decentralized Autonomous Organization）=分散型自律組織）です。

Web3では、ブロックチェーンによりネットワーク参加者同士がそれぞれ繋がれます。

そして、同一データを分散して複数人によって共有し管理します。

従って、Web3では、特定の管理者、中央管理者を置く必要がありません。　

Web2.0までは、ビックテックと称されるGAFAM（Google・Amazon・Facebook=現Meta・Apple・Microsoft）などの巨大企業がプラットフォームを提供する管理者として中央集権型ネットワークを最大限に活用し、利用者の情報を独占的に一元管理していました。

支配的で独占的な地位を確保し、その立場を利用する形で検索分野から広告業や出版やアプリ機能など多岐に渡る商取引において、自社に有利な価格やルールを設定しました。

その結果、GAFAM(ガーファム）などの巨大企業であるプラットフォーマーに莫大な利益（富）と権力が集中しました。

問題は、独占的な地位を利用して利益を得るのみならず、ビッグテックなどの大企業の中央サーバーが攻撃されると全体が危機にさらされ、個人情報などが漏洩するリスクもあります。

また、プライバシーの権利や表現の自由といった基本的人権の尊重と相反する側面も見受けられると指摘する声もあります。

Web3は、最新技術であるブロックチェーンをはじめとする技術を活用し、情報を分散管理することによってWeb2.0を牽引したGAFAMなどの巨大企業の利便性に伴った問題点（独占）を解決するために生まれてきたシステムです。

Web2.0時代までは、国家やGAFAMや金融機関などの権威を人々がトラスト（信頼）する事で成り立っていました。

勿論、権威であるが故に力もあり、保証力もあり、基本的に利用者は安心してサービス等を利用する事ができましたし、大なり小なり恩恵を受けてきましたが、問題点もありました。

意識するしないに関わらず、必然的に上記の権威の決めたルールに従わされました。

言わばWeb3は、Web2.0までの中央集権型の独占資本・権力の支配からの脱却を目指すために生まれたのです。

Web3では権威への信頼（トラスト）よりも人と人が繋がることに重きを置きます。

Web3では、ブロックチェーン技術により中央管理者となるべき権威が存在しなくてもユーザー同士が繋がることが可能となり、トラストレスとなります。

トラストレスとは、国家や企業などの権威（への信頼）に頼らずに人々が直接的につながることでシステムを成立させている状態のことです。

従ってトラストレスは、従来の権威である国家や企業への情報集中リスクを分散させる事が可能となります。

Web2.0とは違い、Web3では、各個人が自分の情報を保有し、自ら管理ができます。

個人間で、コンテンツの売買、送金が容易にできるので、今までの様に企業が恣意的（思うがまま）に設定していた中間マージンや手数料を設定したりすることも少なくなります。

またブロックチェーンにより2次以降の著作権の保護、ロイヤリティの確保も可能となります。

またWeb3は、ブロックチェーンにより改ざんやハッキングが難しくなるという利点もあります。

Web3時代では、ブロックチェーン技術、暗号資産（仮想通貨）、NFT、メタバースが普及していくでしょう。

受動的に気楽に個人が楽しみ、気軽に企業がビジネスのツールとして使用してきたweb1.0やweb2.0と、能動的に活用するWeb3とは明らかに文化（広義の意味において）的にRADICAL（根本的）な違いがあります。

もちろん、今後も私を含めて急激にWeb2.0の恩恵を手放すことはないでしょうけど、Web3時代においては、有効な選択肢が増えるので、一個人が能動的に動くだけでも社会・世界における変革の波は拡大化の一途を辿ることになるでしょう。

Web3は、個人を重んじるTight（タイト）な変革のベクトルに向かっていますし、今までのインターネットとは違い、新しい強力なエネルギーを感じます。

それはコロナ禍によって、バブル崩壊後の閉塞感が更に増したことによるアフターコロナへの期待を含んでいるにせよ、間違いないものと言えます。

今回は、Web3なるものを学習中の僕が、同じく学習中の方々と共に理解しつつある事を前提に書いております。

従って、この記事を含めてカテゴリー「Web3」関連の記事は随時、更新（バージョンアップ）していく所存です。

Web3の可能性

Web2.0時代は便利になった一方でインターネットを使用するサービスの多くは、個人情報を提供する必要があり、事故や不正により情報漏洩のリスクも伴っていますが、Web3はそのリスクを回避できるとされています。

Web3の世界では、GAFAMなどのビッグテックや巨大企業がデータを独占しなくなり、データはユーザーに分散化されます。

従って、ユーザーは個人情報をビッグテックなどの巨大企業に渡すことなく、検索したりSNS（ソーシャルネットワーキング）を利用したり、各種データを保存したり、金融などの各種サービスを利用することができます。

分散化することにより、ハッキングされにくくなりますし、特定の団体・組織等によるユーザーの個人情報等の不当な取得も回避できるとされています。

尚、Web3においては、多くの場合、個人情報を使ったアカウントの作成は不要であり、暗号資産（仮想通貨）でサービスに登録しておけば、多くのサービスを利用できます。

またユーザー自身がネットワークやデータの一部を所有することになるので、所有権が確保されることにより収益化することも可能となります。

そしてDAO（Decentralized Autonomous Organization＝分散型自律組織）を活用すれば、中央政府ではない地方の行政でもメリットを得る機会が多くなります。

例えば、市町村（行政）が補助金を出して地域振興の為に行政管区内でのみ使用可能な地域振興券やプレミアム商品券等やふるさと納税を更に発展させる形でデジタル地域通貨（ブロックチェーン技術を活用）を発行している行政もすでに存在しています。

Web3が今後、波及し発展していくことにより、地域コミュニティのベースとなり、コミュニティの活性化や地域再生につながる可能性もあります。

また、SNSにおいて、プラットフォーマーによる「アカウント凍結」等に関しては、必ずしも適正な処置ではない（企業によるユーザーへの恣意的な「言論統制」）という指摘もあります。

Web3ではP2P（Peer to Peer＝ピア・トゥ・ピア方式）の通信を使うため、情報の改ざん防止や言論の自由が実現しやすくなります。

Web3 の分散型自律組織、DAO（Decentralized Autonomous Organization＝分散型自律組織）、NFT（Non Fungible Token＝非代替性トークン）、DeFi（Decentralized Finance＝分散型金融）の登場により、今まで以上に民主化が実現できると考えます。

ところで、インターネット上で特にビジネス・デジタルクリエイトに関わっていなくてもWeb3と接しやすい代表的なツールも多く存在します。

その一つが私も使用している検索ブラウザのBrave（ブレイブ）であり、民主化が期待できるツールと言えます。

また、Web3は、日本にとってチャンスです。

日本は、長年、経済力・競争力低下が懸念材料となってきましたが、Web3によりグローバルにビジネスを展開しやすいからです。

日本はポップカルチャーと呼ばれる大衆文化であるアニメ、マンガ、ゲームや関連する音楽や芸術なども日本のみならずワールドワイドに支持されており、国際的に強大な競争力を持つ知的財産を保有しています。

ポップカルチャー等を始めとするWeb3と親和性の高い商品・サービスのアウトポートの開拓・拡大により巨大な経済価値を生む可能性があります。

Web1.0とは

1990年頃〜2004年頃までインターネットの夜明けの時代、黎明期のWebのことです。

Web1.0時代は、回線の速度（通信における情報＝データが伝わる速さのこと）が遅く、テキストを用いたメールや静的なホームページがコミュニケーションツールの主流でした。

携帯でいえばガラケー時代であり、電話以外の連絡手段はテキストベースのメールやSMS（ショートメッセージサービス）を利用していました。

主に利用者は情報を得るために、Yahoo!やGoogleで検索したりホームページを閲覧したり、ネットショッピングするためなどにインターネットを利用しており、発信者からの情報を閲覧するだけで、Web上のコミュニケーションは基本的に一方通行の時代でした。

情報の発信は基本的に新聞社・放送局などの大手メディアが主体であった時代から、少しずつ個人が発信（ホームページ・ブログ・チャット等）し始めましたが、発信者は極少数派に限られていた時代です。

たとえば1995年に誕生した、個人がウェブサイトを作れるGeoCitiesは、日本ではYahoo!ジオシティーズとなり、私も利用していましたが、Web1.0 の代表例だと言われています。

ちなみにWeb1.0 という用語や概念はもともと存在せずWeb2.0 の誕生によって規定され、それ以前の世界を1.0と呼び始めました。

Web2.0とは

2005年頃〜2020年頃までのインターネットの第2期のシステムのことをWeb2.0と呼びます。

処理能力UP（通信速度の高速化）され、画像や動画によるコミュニケーションツールが主流になり、双方向、相互のコミュニケーションが簡単に取れる様になりました。

そしてGAFAM（Google・Amazon・Facebook（現Meta）・Apple・Microsoft）等により世界が体現化していきました。

携帯はガラケーからスマホの時代となり、日常的に人々は、Facebook（フェイスブック＝現Meta）、Twitter（ツイッター）、YouTube（ユーチューブ）、TikTok（ティックトック）、LINE等々を使うようになりました。　　

インターネットの処理能力がUP（通信速度の高速化）され、画像や動画によるコミュニケーションツールが主流になり、連絡手段は電話やメールからLINEなどのSNSが主流になったと言えます。

Web2.0により世界で十億単位の人々がインターネットにアクセスできるようになった上で、殆どのサービスが無料で使用できるという恩恵を受けるようになりました。

そして、顔の見えない関係においてもネット上で相互にフォローやいいねなどのアクションを行うことが日常の一部となるほど、多くの人が巨大なプラットフォー厶で多くの時間を費やすことになりました。

Web2.0の指摘される問題

ビッグテックのGAFAM（Google、Apple、Facebook（現Meta）、Amazon、Microsoft）、Netflix、Twitter、TikTokを始めとする巨大なプラットフォーマーに情報が集中し、富や付加価値が独占されるという問題も出てきました。

また、Web2.0は、情報漏洩等の問題も指摘されるようになりました。

加えてクリエイターや開発者やベンチャー企業などは、ビッグテック等の巨大企業のプラットフォームが恣意的（思うがまま）に作ったルールに従わされるようになりました。

クリエイターや開発者等によって生み出された映像、画像、エンターテインメントやゲームなどのコンテンツの所有の帰属の問題もあります。

ビッグテックからデジタルクリエイターや開発者等に支払われる報酬に関しては、不透明且つ正当な報酬を得ていないという点も批判を受けています。

また、時にデジタルクリエイターは、プラットフォー厶から排除されるという問題点も指摘されています。

Web2.0時代は、ビッグテックにより多大なる利便性が生み出された一方、多くの弊害がもたらされ、ある意味で閉ざされた世界になったと言えます。

参考文献

「いまさら聞けないWeb3、NFT、メタバースについて増田雅史先生に聞いてみた」　　
作者名：増田雅史　
出版社：学研　　

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［電子書籍］「いまさら聞けないWeb3、NFT、メタバースについて増田雅史先生に聞いてみた」　　 作者名：増田雅史　 出版社：学研　

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